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大澤 英昭; 日置 一雅; 牧野 仁史; 仙波 毅; 梅木 博之; 高瀬 博康*
研究・技術計画学会第25回年次学術大会及び総会講演要旨集(CD-ROM), p.55 - 60, 2010/10
日本原子力研究開発機構では、地層処分の安全性を説明するうえで必要となる多様かつ大量な情報をユーザーの要望に応じて知識として提供し、信頼性を高めるために必要となる新たな知識の創造や関係者のコミュニケーションのための共有プラットフォームとするとともに、次世代への知識継承などを支援する知識マネジメントシステム(KMS)の開発を進めている。本稿では、地層処分の安全性の説明のための論証構造等に基づく新たなコミュニケーションの共有プラットフォームの基本的コンセプトとそれに基づくKMSの開発状況を紹介する。
柳澤 和章
no journal, ,
日本原子力研究所物質科学研究部の追跡評価を実施した。評価対象期間は5年間とした。部所属の7研究室を同類項的に領域分けし、放射線場物質科学I領域,極限物性新材料II領域,アクチノイド科学III領域、そして施設開発運転管理IV領域とした。そこでの研究室の活性度は、研究室のコア(核)となって研究活動をリードしてきた研究員(以下、コア研究員)と研究活動を代表する5キーワードから得られた論文数との組合せで評価した。このとき、各領域における日本原子力研究所総論文数中にコア研究員5人の誰かが含まれているケース(ケース1)、日本原子力研究所オリジナル論文中にコア研究員5人の誰かが含まれているケース(ケース2)及び日本原子力研究所オリジナル論文においてコア研究員5人の誰かが筆頭著者であるケース(ケース3)というケーススタディを行った。結果、ケース3ではIII, IV, I, IIとなり、アクチノイド科学の活性度が高かった。外部レビューでいう「目的達成度」と本研究の「研究室の活性度ケース3」及び外部レビューでいう「成果の普及と波及効果」と本研究でいう「投入財1億円あたりのコア研究員が筆頭である論文数」は、良好な傾向一致を見た。
根本 正博; 呉田 昌俊; 美留町 厚; 下平 武*; 下平 克彦*
no journal, ,
原子力機構と石油品質試験器専業メーカーである田中科学機器製作(田中科学)は、石油製品中に微量に含まれる硫黄の蛍光X線分析装置の改良開発に取り組み、製品化に成功した。それぞれの機関における研究開発マネジメントに関する調査分析により、田中科学の開発マネジメントと原子力機構の部門連携の下で実施した研究マネジメントがそれぞれの機関のキーパーソンによって着実かつ緊密な連携で進められたことが明らかになった。さらに、製品化開発プロセスにおける研究開発マネジメントをモデル化した結果、イノベーションのシステム統合モデルに非常に類似していることが明らかになった。